問題ある行動習慣が成立するには、元々持っている素因、環境因子、認知の問題など様々な因子が関連していることがわかっている。問題を引き起こすまたは引き起こしやすく可能性がある因子を「危険因子」と呼び、すでに生じている問題をより深刻に重度化させる因子を「重度化または重症化因子」と呼ぶ。

法律を中心とした学術、制度の領域を指す。一般的には、法または法律と表記する場合には、民法・刑法のいずれの領域も含むが、単に司法と表記される場合には、刑法（逸脱や犯罪に関する法領域）領域の色彩が強い。

アディクション・依存問題は医療に繋がりにくく馴染みにくい特徴がある。また、海外では「いわゆる依存症（病的依存）は治癒はしないが回復可能な病」という考え方に基づいて、回復を支援するサポートやプログラムが現在まで小規模な共同住居から大きな長期滞在型施設まで多様に展開されてきた。その中で、依存問題を有する当事者が回復を支援する形態をとるものは、当事者主導型回復支援施設と呼ばれる。日本では、アルコール依存の回復支援施設マック、薬物依存の回復支援施設ダルク、ギャンブルの問題を抱える人たちの問題解決を支援するワンデーポートなどが当事者主導型回復支援施設として活動している。...

ICDを参照

海外のカジノでは、従業員にギャンブルに関連する知識（安全な遊び方、リスク、依存問題、従業員自身のギャンブリング問題リスクなど）を教育するプログラムが準備されている。日本では遊技業界が「安心パチンコ・パチスロアドバイサー」制度を設け、従業員教育に取り組んでいる。

特定の疾患を国が対策するにあたり、全国に拠点となる医療機関を指定しその拠点医療機関を核にして対象となる疾患の治療制度を構築していく方法をとることが多い。

ギャンブリング参加者または家族等が、ギャンブリングの参加を禁止するように申告または一定条件で参加を拒否するプログラム。ギャンブリング参加自体を排除するもので、自主的なものは自己排除プログラムと呼ばれる。

問題を抱える人たちの問題解決支援に携わる職能者を総称して、援助職者と呼ぶ。明確な定義はない。

ある集団内にどの程度の疾病や障害が存在する疑いがあるかをスクリーニング等によって調査し、調査対象の集団全体でどの程度の比率が存在するかを推定した率。通常調査は、集団のなかから一部の人たちを抽出して調査し、その比率から全体像を推測するため数値は推測値となる。最近の厚生労働省班研究調査では、日本の「ギャンブル等依存症」の有病率は70万人程度という結果が出ている。...

ギャンブル問題解決のための民間支援団体は、リカバリーサポート・ネットワークのようなパチンコ依存問題に特化した電話相談機関やギャンブリング問題を抱える当事者の回復支援を行うワンデーポート、援助職者に向けた啓発、育成に取り組む勉強会、債務問題介入、生活困窮者支援など多岐に渡るが、ギャンブリング問題に特化した専門支援機関は日本ではわずかしかない。...